杉田氏は元西宮市の職員でもあった。「日本人がまだインバウンドなんて言葉を知らない時代でしたが、既にフランスやロシアから聖地巡礼に訪れる人たちもかなりいました。」と振り返った。さらに「今回、西宮市は万博で、涼宮ハルヒシリーズの舞台であることを大々的にアピール！ここまできたのかと感無量です。」とえなこの涼宮ハルヒ姿に感激していた。

　また「他にエヴァンゲリオンの宇部市、進撃の巨人の日田市も！」と万博でのアピールに満足げ。「ところで、城内大臣の009とても似合っていると思うのは私だけでしょうか？島村ジョーの雰囲気がよく出ていると思います」とイケメンキャラである「サイボーグ009」の主人公・島村ジョーに扮（ふん）した城内実内閣府特命担当大臣（クールジャパン戦略、知的財産戦略、科学技術政策、宇宙政策、経済安全保障）をいじり気味に称賛していた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8f9d492120e1d2f924b171367e262cccd85a0e36

自民　西田議員　”ひめゆりの塔めぐる発言は不適切”
やっと謝罪し撤回か

西田は、７日の記者会見では発言は撤回しない考えを示し、野党などが批判を強めていました。

治安対策強化へ　”スパイ行為防ぐための法整備を”
自民調査会

自民党の案だと、

困窮層の支援と
すべての公職は日本人限定にしないと、非スパイ強化されたことにはならない

https://twitter.com/i/status/1871405932254835179

左翼ビジネスに口出し始めたころから
ネトウヨ連呼爺らにおもっくそ叩かれるようになったおばさん

https://www.youtube.com/watch?v=a3JRcaLZaZo

【ひろゆき】※なぜ日本の産業は伸びずに衰退していくのか？これを見れば自民党の正体が分かります。

「コメを買ったことがない」発言、
値上がりが、響いたか

コメの平均販売価格、先週比５４円値上がり

農林水産省によると、１週間で販売されたコメの平均価格は、先週より５４円値上がり、５キロあたり４２6８円で過去最高でした。

コメ高騰対策　「農政改革」会合再始動へ

　政府は、コメの価格高騰対策や事実上の減反政策の転換など、農政改革について協議するため関係閣僚会議会合を近く再始動する。
　会合には小泉農水大臣や加藤財務大臣らが参加する方向です。

今まで、コメは高騰し続け、減反政策を行い、
自公は何をしていたのでしょうか。

「農政改革」より
「自公政改革」が必要でしょう

https://x.com/i/status/1874622865129316387

国会散々
嘘を吐き続ける

アベズムがバレた

日本への不動産投資
四半期初の２兆円超え　１～３月期

１～３月期の日本への不動産投資額が
四半期で初の２兆円超え。
東京が世界首位に。
海外勢の大型投資が押し上げ。

少女になりすましパパかつ
男２人を逮捕

ネットで少女になりすましパパかつを交渉していた

林長官、指数１１８位「謙虚に受け止める」


「ジェンダーギャップ指数」の最新の調査で、日本が前回と変わらず１１８位となったことを受け、林官房長官は、「謙虚に受け止める必要がある」と述べました。

ならば、ギャップ格差を作っている、
主婦年金を廃止、在日特権を廃止するよね。

＜裏金1500万超の杉田水脈議員＞の収支報告書を検証 会合費にスナックやバーがずらり キックバック入金は「日付不明」と記載 「説明できないなら ...

都議選　都民フが第一党に　自民は過去最低

自民党　井上東京都連会長
「非常に厳しい選挙だった。政治資金の問題はあったと思う」

　東京都議選は１２７議席をめぐり、物価高や　”政治とカネ”などが争点になりました。

　自民党は過去最低の２２議席にとどまり、公明党は１９議席で候補者全員の連続当選は８回で途絶えました。

大阪関西万博　下請け業者に
費用未払いの建設業者２社に勧告

　＠＠　　　　　似非）民主主義】 我々は実質奴隷だ

　＠＠　　　　日本人は奴隷だということに気づかない


奴隷である事に気づいて立ち上がれというのが

Fascism＝自滅戦争だよ。朝鮮人に騙されるな。。
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黒川＝朝鮮人がいう。。

お爺ちゃんの代からCIA と

正確にはお爺ちゃんの代から傀儡政権です。

傀儡政権を悪魔化して、６０年、７０年安保をやったんですよ。

安保闘争も､学生運動も権力側のヤラセなんですよ。

良い子は騙されちゃ　　　駄目だよ。。。全てのデモは朝鮮人の仕込みだよ。

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新興政党、ＳＮＳ規制慎重

　参院選立候補予定者アンケートで、選挙運動でに交流サイト(ＳＮＳ)　利用に法律で一定の規制を設けるべきかどうか尋ねたところ、
れいわ新撰組の全員、参政党の７４・５％が「設けるべきではない」と回答した。

これに対し、自民党の８０・６％、立憲の９７・１％、
公明党の８４・６％が「一定の規制を設けるべきだ」と主張。

新興政党と既成政党で立場の違いが鮮明になった。
立民、公明、社民は「設けるべきではない」との回答がなかった。